2月26日の週の日経平均は、26日から29日まではほぼ横ばいでした。これは連邦準備制度理事会(FRB)がインフレを判断する上で重要視している個人消費支出(PCE)価格指数が米国時間29日に発表されるので、それを見極めたいという思惑からでした。
注目されていた米国の1月のPCE価格指数は事前の予想と一致、低い値となったため、ダウ平均、S&P500、ナスダックの3指数全てが上昇しました。それを受けて、3月1日の日経平均は大幅反発し、場中には3万9990円と4万円まで後10円というところまで上昇し、終値は744.63円高の3万9910円と史上最高値を更新して取引を終えました。
この記事を書いている時点では、日経平均先物は4万円を超えていますので、場中で4万円を超えるのは確実であり、SQ週でもありますので、終値でも高い確率で4万円を超えると思います。
26日の週で見たユーチューブの中では、日本ジャーナルチャンネルの「第394回 飯田泰之＆井上和彦が話題のニュースを深掘り解説！」において、飯田泰之さんが話されたバブル崩壊の3つのサインが印象に残りました。
- PERが20倍を超えている
- 新しい指標が生まれる
- 逆神が株を買えと言い出す
が3つのサインであり、2番目の新しい指標とは、PERで見たら明らかに割高にも関わらず、「これからの時代はPERではなく、◯◯という指標で見るべきだ。◯◯で見るとまだまだ割高ではない」のように都合の良い指標が生まれると危ないという話です。個人的にはこの新しい指標の誕生が興味深く、今後注意していきたいと思います。
ネットの記事では、東証マネ部の「人気投資家・たぱぞう氏に聞いた「東証上場ETF」のメリットと課題とは？」における以下の内容が印象に残りました。
東証上場ETFは「為替調達コスト」が低いのも特徴です。たとえばS&P500や米国債に連動するETFを取引する際、円をドルに換えるには一定の為替調達コストがかかります。為替調達は量が多いほどコストが下がるため、東証上場ETFでは、個人の方がそれぞれ為替を調達するのではなく、個人が円で注文したものを一度まとめて、ETFの運用会社が大量の為替を調達します。こういった仕組みで為替調達コストを減らしているのです。
東証上場の海外に投資するETFも魅力的なものが多くなったので、東証に該当するETFがあるならば、海外市場でETFを購入する必要はあまりないかなと思います。
